【投資戦略】EV失速でガソリン回帰!? 出光の製油所維持で狙うべき「数百円で買える」低位・高配当エネルギー株リスト
皆様、こんにちは。
投資を小さく始め、日々の相場や経済の動きを記録していく中で、時に市場の「大きな転換点」に立ち会うことがあります。今回は、まさにその転換点となり得る非常に重要なニュースについて掘り下げてみたいと思います。
先日、出光興産が製油所の閉鎖方針を撤回したという報道がありました。一見すると一企業の単なる方針転換に見えるかもしれませんが、株式市場の視点で見ると、これは相場のトレンドを揺るがす強烈なメッセージを孕んでいます。
今回は、このニュースの裏側にある「現実」と、そこから狙える出遅れ低位株について私なりの視点で解説していきます。
EV普及の遅れとガソリン需要の底堅さ
ここ数年の株式市場は、「EV(電気自動車)」「再生可能エネルギー」「脱炭素」が絶対的なテーマとして君臨していました。 しかし今回の出光興産の決定は、「EVの普及は想定よりも遅れており、ガソリン需要は依然として堅調である」という現実を公式に認めた形になります。
これはつまり、「石油関連ビジネスはまだまだしっかり稼げる」「内燃機関(エンジン車)は当面残る」という、これまでの“脱炭素一辺倒”だった相場に対する強力な“逆張り材料”となります。
今後の市場では、以下のテーマ属性が再評価される可能性が高いと見ています。
- 脱EVへの揺り戻し
- 資源・エネルギーの再評価
- 高配当・ディフェンシブ銘柄への回帰
- 出遅れ循環株への資金流入
本当に得をするのは「精製マージン銘柄」
製油所を閉鎖せず供給能力を維持するということは、国内の価格を安定させ、しっかりと「精製マージン(利益幅)」を確保できることを意味します。
足元の原油高と底堅い需要は、石油元売り企業の収益安定化に直結します。さらに、昨今の地政学リスク増大局面において、日本国内でのエネルギー自給と安定供給はもはや“準国策”とも言える重要なテーマです。
狙うべきは「出遅れ・低PBR・高配当」
これまで市場の多くの投資家は、「EV時代が到来し、石油産業は衰退していく」と思い込んでいました。しかし現実には、「EVは伸び悩み、石油の需要は長期化する」という認識の修正が起きようとしています。
株式相場において、このような「認識の修正(ギャップの穴埋め)」が起きる瞬間こそ、放置されていた出遅れ株に資金が向かいやすくなります。 特に、「PBR(株価純資産倍率)1倍割れ」「高配当」、そして「数百円から買える低価格帯」の銘柄群には、短期的な資金が集中しやすい傾向があります。
関連銘柄セレクション&数百円で狙える低位株
ここからは、今回のテーマで恩恵を受けやすい具体的な銘柄をピックアップしてご紹介します。(※株価は変動するため、投資の際は必ず最新の価格をご確認ください)
【本命株:今回の主役】
- 出光興産(5019)
- 今回のニュースの主役です。製油所6カ所を維持することで供給体制が安定します。高配当であり、資源株としてのディフェンシブ性も兼ね備えているため、原油価格の上昇局面で業績の弾力性が期待できます。
【本命低位株:注目度大】
- ENEOSホールディングス(5020)
- 日本最大の石油元売り企業でありながら、株価は数百円台と非常に手頃です。高配当かつPBRも低位に放置されています。「EV失速」というテーマが市場で本格的に再認識されれば、“安心感のある低位株”として真っ先に資金が集中しやすく、出来高の増加余地も大きいと見ています。
【数百円で買える!低位株カタログ(100〜500円台中心)】
資金効率を重視する方向けの、軽量な資源・エネルギー関連リストです。
- ENEOSホールディングス(5020):
- 国内最大元売り。PBR低位+高配当の王道。
- コスモエネルギーホールディングス(5021):
- 石油精製大手。資源価格との連動性が高い銘柄。
- 石油資源開発(1662):
- 原油・天然ガス開発。地政学リスクに連動しやすい特徴あり。
- INPEX(1605):
- 資源開発の最大手。国策性が非常に高い銘柄。
- 富士石油(5017):
- 石油精製専業。株価が軽く、値動きが出やすい軽量型。
結論:「流行の逆」にこそチャンスあり
今回の相場のテーマをまとめると、以下のようになります。 【EV失速 × 石油需要の底堅さ × エネルギー安全保障 × 高配当の再評価】
市場全体が「脱炭素一本槍」の理想から、「現実路線」へと軌道修正する大きな転換期を迎えています。 このタイミングでは、これまで見向きもされなかった「出遅れ資源株」「低PBR石油株」「数百円台の高配当株」が再評価されやすくなります。
相場において、大衆の“流行の逆”を行くところにこそ、大きなチャンスが眠っています。しっかりと監視リストに入れて、資金の流れを追っていきましょう!
本記事の考察は、以下の報道に基づいています。
- 日本経済新聞:
※本記事は情報の整理と提供を目的としており、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
