ホルムズ海峡封鎖でナフサ調達危機！三菱ケミカル・出光が減産開始、暮らしへの影響と”勝ち組銘柄”を徹底解説

2026年3月9日、三菱ケミカルグループと出光興産が相次いでエチレン減産を発表しました。

理由は、中東情勢の悪化によるホルムズ海峡封鎖で、石油化学製品の基礎原料である「ナフサ」の調達が困難になったため。日本はナフサの73.6%を中東に依存しており、UAE・クウェート・カタールからの輸入がストップすれば、プラスチック・樹脂・合成繊維など、あらゆる製品の生産が止まります。

「エチレン減産」と聞いても、「自分の生活には関係ない」と思うかもしれませんが、実はこれ、1973年のオイルショック級の大事件です。

ニュースのまとめ：何が起こっているのか

中東情勢の悪化（ホルムズ海峡封鎖）により、日本の石油化学メーカーが原料ナフサの調達難に直面し、エチレン減産を開始しています。

具体的には：

• 三菱ケミカルグループ(4188): エチレン減産を開始（茨城事業所で稼働率低下）
• 出光興産(5019): 中長期的にエチレン生産停止の可能性を取引先に説明
• 住友化学(4005): シンガポール子会社がアクリル樹脂原料（MMA）の供給義務を免れる「不可抗力条項」を発動

背景

日本はナフサ（石油化学製品の基礎原料）の73.6%を中東に依存（UAE 30.4%、クウェート 21.6%、カタール 15.4%）。ホルムズ海峡封鎖により、これらの調達が困難に。

影響:

エチレンはポリエチレン・塩ビ・合成ゴムなど、あらゆるプラスチック製品の原料。減産が長期化すれば、日用品・自動車部品・電子機器・建材などの価格高騰や供給不足が発生する可能性。

ニュースの「裏」を読み解く

「第二次オイルショック」ならぬ「ナフサショック」の始まり

化学製品価格が2〜3倍に暴騰する

1973年のオイルショックでは「石油が手に入らない」ことでガソリン・灯油が暴騰しましたが、今回は「ナフサが手に入らない」ことで、プラスチック・樹脂・合成繊維が暴騰します。

重要なのは、ナフサは石油よりも代替が効かないという点です：

• 原油: 中東以外に米国・カナダ・メキシコ・ブラジル・ノルウェーなど調達先が豊富
• ナフサ: 中東が世界生産の60%を占め、代替調達先が限定的（米国のシェールガスから作るエチレンは輸送コストが高い）

つまり、エチレンの国際価格が1トン当たり10万円→20万円→30万円と青天井で上昇し、川下企業（プラスチック加工・自動車部品・電子部品）が悲鳴を上げることになります。これは：

• 川上企業（三菱ケミカル・住友化学）: 減産しても価格高騰で利益率改善
• 川下企業: 原料高騰で収益悪化→倒産リスク

という明暗がくっきり分かれる展開です。

「不可抗力条項」発動は”合法的な契約破棄”

住友化学が顧客を切り捨てた意味

住友化学がシンガポール子会社で「フォース・マジュール（不可抗力）」を通知したことは、極めて異例です。

これは：

• 通常の契約: 「1トン10万円で年間1万トン供給」と約束
• 不可抗力発動: 「中東情勢のため供給できません。契約は無効です。損害賠償も払いません」

つまり、住友化学は既存顧客への供給義務を放棄し、調達できた少量のナフサを「最も高値で買ってくれる顧客」に転売する戦略に転換したと読めます。これは短期的には利益率を爆上げしますが、長期的には顧客離れを招くリスクもあります。

投資家が注目すべきは、この動きが他の化学メーカーにも波及すること。三井化学(4183)、昭和電工(4004)、東ソー(4042)なども同様の措置を取る可能性があり、化学セクター全体が「減産＋価格転嫁→利益率改善」のシナリオに入ります。

本当の勝ち組は「ナフサ依存度が低い企業」

米国シェールガス由来のエチレンに切り替えた企業

実は、2010年代に「シェール革命」で米国産エチレンが安価に供給されるようになり、一部の日本企業は中東依存を減らしていました。具体的には：

• 旭化成(3407): 米国テキサス州に石油化学プラント建設済み
• 三井化学(4183): 米国ルイジアナ州でエチレン生産
• 信越化学(4063): 米国で塩ビ樹脂を生産（ナフサ不要）

これらの企業は中東リスクの影響をほとんど受けず、逆に競合他社が減産する中でシェアを拡大できます。特に信越化学は、塩ビ樹脂で世界シェア30%を持ち、ナフサ危機で競合が供給不足に陥れば、一人勝ち状態になります。

関連銘柄セレクション

[本命株]

信越化学工業(4063) – 株価約6,500円

選定理由: ナフサ依存度がほぼゼロで、今回の危機の影響を受けない唯一の大手化学メーカー。同社の主力製品である塩ビ樹脂は、米国産天然ガスから生産しており、中東情勢と無関係。

さらに、競合他社（三菱ケミカル・住友化学）が減産する中、信越化学は増産可能。世界の塩ビ樹脂需要は年間5,000万トンで、供給不足により価格が1トン当たり10万円→15万円に上昇すれば、営業利益が前期比+30%増加する試算。

PER 15倍、ROE 12%と優良企業で、配当利回り2.5%。ナフサショックの唯一の勝ち組として、機関投資家が買い増し中。

[本命低位株（注目株）]

東ソー(4042) – 株価約1,800円

選定理由: 塩ビ樹脂・苛性ソーダの国内最大手。中東依存度が高いため短期的には減産リスクがありますが、逆説的に「減産→供給不足→価格高騰→利益率改善」のシナリオが成立します。

特に、苛性ソーダ（水酸化ナトリウム）は半導体・医薬品・紙パルプ製造に不可欠で、供給不足になれば価格が2倍以上に跳ね上がる可能性。PBR 0.7倍台、配当利回り3.5%と割安で、時価総額5,000億円台と中型株のため、材料が出れば一気に急騰しやすい。

1,800円×100株=18万円と個人投資家が買いやすい価格帯。

数百円で買える！低位株カタログ

1. JSR(4185) – 株価約4,000円

（※低位株ではないが参考掲載）

• 特徴: 半導体材料大手。ナフサ由来の合成ゴムを製造しているが、半導体需要の強さで価格転嫁が容易。PBR 1.2倍。

2. 日本ゼオン(4205) – 株価約1,500円

• 特徴: 合成ゴム・樹脂メーカー。ナフサ高騰→製品価格転嫁→利益率改善のシナリオ。PBR 0.8倍台と割安。時価総額2,000億円台で需給が軽い。1,500円×100株=15万円。

3. 東洋ゴム工業（トーヨータイヤ）(5105) – 株価約2,500円

• 特徴: タイヤメーカー。合成ゴム価格高騰→タイヤ値上げ。PBR 0.6倍台と超割安。時価総額5,000億円台。2,500円×100株=25万円。

4. 宇部興産(4208) – 株価約2,500円

• 特徴: ナイロン原料・化学品メーカー。ナフサ高騰の影響を受けるが、セメント事業が下支え。PBR 0.7倍台と割安。2,500円×100株=25万円。

5. 三井化学(4183) – 株価約4,000円

（※低位株ではないが参考掲載）

• 特徴: 米国でエチレン生産しており、中東リスクの影響が限定的。PBR 0.9倍台と割安。配当利回り3.5%。

まとめ

ホルムズ封鎖でナフサショック到来！本命は信越化学（中東依存ゼロ）、低位株は東ソー・日本ゼオンが爆発候補。化学セクター全体が「減産→価格高騰→利益率改善」の黄金シナリオ突入！

おっさん事業主

急に事業を始めた人

40代半ば、元会社員。 長年の会社勤めの末、原因不明の体調不良により退職。「無理なく、自分のペースで働きたい」という思いから、専門知識ゼロで「せどり・転売」の世界へ飛び込む。 現在は、物販事業（Amazon・メルカリ・ヤフオク）に加え、株式投資や市況分析、ブログ運営へと活動の幅を拡大中。 派手な成功話ではなく、体調や環境と向き合いながら「小さく事業を育てていく」等身大の記録とノウハウを発信しています。