【ひろゆき氏予測】中東戦争は2029年まで終わらない！？『原油150ドル時代』に大化け必至の資源・防衛株リスト

皆様、こんにちは。 いつも私のブログをお読みいただき、誠にありがとうございます。

本日は、現在世界中が固唾をのんで見守っている中東情勢について、非常に興味深い分析を交えながら、私たちの投資戦略にどう落とし込んでいくべきかを解説いたします。

今回は、ひろゆき氏のYouTube配信（2026年3月9日）「汚れにくいシャツ作ったよ。」での予測をベースに、株式市場における「資源・エネルギー供給ショック」という巨大なテーマを深掘りしていきます。

アメリカとイランの戦争が長期化する

ひろゆき氏は、この紛争が泥沼化し、簡単には終わらないと考える理由を複数の観点から解説しています。

1. 撤退のライン（落とし所）がない

• トランプ大統領のプライド:
  • トランプ大統領が「無条件降伏をするまで進める」と宣言してしまったため、相手が降伏しないうちに止めてしまうと「アメリカ（トランプ）の敗北」と見なされてしまう。自分のプライドを重視するトランプ氏にとって、それは受け入れがたい選択肢である [24:10]。
• 出口戦略の欠如:
  • 「何を達成したら終わりか」という明確なラインをアメリカ側が示せていないため、ズルズルと続いてしまう [24:00]。

2. 宗教・思想の壁

• トップを倒しても終わらない:
  • イランはイスラム教という宗教に基づいて物事を決めている国である。アメリカ（キリスト教圏）がトップを殺害したり、自分たちの都合の良いリーダーを据え置こうとしたりしても、国民の反発を招くだけで統治はうまくいかない [26:00]。

3. 歴史的背景（アフガニスタンの教訓）

• アメリカの限界:
  • かつてアメリカはアフガニスタンと長年戦ったが、結局思い通りにできず撤退した。イランはアフガニスタンの約倍の人口（約9000万人）がおり、石油資源もあるため、アフガニスタン以上に手強い相手となる [27:51]。

4. 地理的要因とゲリラ戦

• ホルムズ海峡の防衛困難:
  • 海峡の距離は北海道から沖縄ほどもあり、広大である。そこにロケットランチャーやドローンを持った兵士が一人でもいればタンカーは危険にさらされる。これを完全に防ぐには地上軍の投入が必要だが、それはアメリカ兵に多大な犠牲を強いることになる [29:00]。
• 地下施設の存在:
  • イランは長年アメリカとの戦争を想定し、地下施設を掘り進めている。空からの攻撃や衛星監視だけでは、どこに誰がいるか把握できず、完全な制圧は困難である [29:54]。

5. 世界経済への影響（石油不足）

• 石油の流通停止:
  • ホルムズ海峡が封鎖されることで、クウェートなどの産油国が石油の生産を停止（タンクが満杯で運べないため）せざるを得なくなる [31:24]。
• ロシアの台頭:
  • 石油不足を解消するために、アメリカがロシアへの経済制裁を緩めて石油を買わざるを得なくなれば、結果としてロシア（ウクライナ戦争）を利することになり、国際情勢がさらに複雑化する [32:16]。
• 生活必需品の不足:
  • 石油から作られる「エチレン」などが不足し、医療用バッグや手袋、ペットボトルなどの流通が止まり、世界中で死者が増える可能性がある [33:03]。

6. イスラエルによる核使用の懸念

• 極端な選択:
  • 戦況が膠着し、短期決戦を望むイスラエルが、現状を打破するために核兵器を使用するのではないかという議論がある。イスラエル側が「予想を超えることをやらざるを得ない」といった趣旨の発言をしていることがその根拠として挙げられている [35:50]。

結論

ひろゆき氏は、イラン側は「時間は自分たちの味方である」と考えて長期戦の構えであり、一方でトランプ大統領も選挙（2029年の任期満了まで）を控えて失敗を認められないため、この戦争は2029年頃まで長期化するのではないかと予測しています [43:17]。

ニュースのまとめ

現在、中東ではイスラエル・アメリカとイランによる軍事衝突が激化しています。ひろゆき氏は動画内で、この戦争が短期で終結せず、2029年頃まで泥沼化する可能性が高いと予測しており、その理由として以下の点を挙げています。

• 撤退のライン（落とし所）がない：
  • トランプ大統領が「無条件降伏」を掲げているため、自身のプライドや選挙を前に失敗を認められず、出口戦略が描けていない。
• 宗教・歴史的背景とゲリラ戦の壁：
  • キリスト教圏のアメリカがイスラム教国のトップを据え替えても反発を招くだけ。さらに、イランは長年アメリカとの戦争を想定して地下施設を構築しており、広大なホルムズ海峡でのゲリラ戦を完全に防ぐことは困難。
• 最大の懸念は「ホルムズ海峡」：
  • 世界の原油輸送の約2割が通過するこの海峡が脅かされれば、石油の流通が停止し、世界的なエネルギー危機や生活必需品の不足を引き起こす。

つまり、今回の事態は単なる遠い国の「中東戦争」として片付けられるものではなく、私たちの生活や経済に直結する「資源・エネルギー供給ショック」として捉える必要があります。

ニュースの「裏」を読み解く

この長期化シナリオを投資家目線で読み解くと、以下の3つの重要なテーマが浮上してきます。

原油は“長期高騰シナリオ”が本筋

市場では「戦争＝短期的なショック」と見られがちですが、本当に恐ろしいのはホルムズ海峡の安全性が長期にわたって脅かされることです。不安が常態化すれば、原油価格が100〜150ドルといった高値圏に張り付く可能性も十分にあり得ます。

日本はエネルギー輸入国＝資源株が買われやすい

日本は原油の90％以上を中東地域に依存しています。そのため、中東で有事が発生すると、エネルギーの安定確保（安全保障）が国策レベルの課題となります。結果として、原油、LNG、資源開発などの関連銘柄が「安全資産」として真っ先に買われる傾向があります。

防衛株が“第二のテーマ”として長期化する

中東戦争が長期化・泥沼化すれば、世界中で軍事費増額の動きがさらに加速します。実際に欧州や日本でも防衛費の拡大が進められており、株式市場においては「防衛関連株」が息の長い長期テーマとして定着することになります。

関連銘柄セレクション

この「資源高騰」と「地政学リスク」という強力なテーマを背景に、恩恵を受けやすい本命株と注目株を整理しました。 （※株価帯や時価総額は市場環境により変動するため、大まかな目安としてご参考になさってください）

【本命株：有事の資源株エース】

• INPEX（1605）
  • 【株価帯】：2,000円台（※目安水準）
  • 【時価総額】：約2.5兆〜3兆円規模
  • 【狙い目の理由】：
    • 日本最大の石油・天然ガス開発企業です。原油価格の上昇がそのまま利益の直接的な拡大に繋がる強力な構造を持っています。「国策エネルギー企業」でありながら「高配当」という魅力もあり、有事の際に大口の資金が最も入りやすい本命銘柄です。

【本命低位株：短期資金が集中しやすい注目株】

• 石油資源開発（1662）
  • 【株価帯】：1,000円台（※目安水準）
  • 【時価総額】：数千億円規模（中型株）
  • 【狙い目の理由】：
    • 原油や天然ガスの開発を手掛けており、中東情勢や資源価格に株価が敏感に連動します。INPEXに比べて時価総額が小さいため値動きが軽く、原油関連のニュースが出た際に出来高が急増し、短期的なテーマ資金で急騰しやすい特徴を持っています。

注目テーマ株カタログ

少額からでも地政学リスク・エネルギー相場に乗れる可能性を秘めた関連銘柄リストです。（※一部、数百円台ではない主力株も含まれますが、テーマ直結の銘柄として必見です）

結論（投資家視点のまとめ）

今回のニュースの核心は、「中東戦争の泥沼化・長期化」です。

事態が長引くほど、株式市場では以下の順番で資金が循環していく可能性が高いと見ています。

• 原油・天然ガス開発（INPEXなど）
• 石油元売り（ENEOSなど）
• 防衛関連（三菱重工、東京計器など）

特に今の相場環境においては、「資源株 ＋ 防衛株」の組み合わせが、地政学リスク相場で最も手堅く、かつ買われやすい最強のテーマとなります。フェイクニュースや短期的な値動きに振り回されず、長期的なエネルギー供給の構造変化を見据えてポートフォリオを構築していきましょう。

おっさん事業主

急に事業を始めた人

40代半ば、元会社員。 長年の会社勤めの末、原因不明の体調不良により退職。「無理なく、自分のペースで働きたい」という思いから、専門知識ゼロで「せどり・転売」の世界へ飛び込む。 現在は、物販事業（Amazon・メルカリ・ヤフオク）に加え、株式投資や市況分析、ブログ運営へと活動の幅を拡大中。 派手な成功話ではなく、体調や環境と向き合いながら「小さく事業を育てていく」等身大の記録とノウハウを発信しています。