原油が17時間で40ドル暴落！トランプ「戦争ほぼ終了」発言で航空・海運株に大逆転のチャンス到来

皆様、こんにちは。

2026年3月10日現在、世界の金融市場は非常に激しい値動きを続けています。今回は「有事相場から平時相場への転換点」とも言えるビッグニュースを取り上げ、この相場の流れをどう読み解き、投資にどう活かすべきかを整理してみたいと思います。

ニュースのまとめ

2026年2月28日、米国とイスラエルがイランを攻撃し、首都テヘランなどを空爆。翌3月1日にはイランの最高指導者ハメネイ師が死亡と伝えられ、世界は一気に緊張状態に突入しました。

その後も原油は急騰を続け、株式市場には大きな売り圧力がかかっていましたが、局面が一転します。

トランプ大統領がCBSのインタビューで「イランには軍事的な意味で何も残っていない」と述べ、攻撃が「予定よりもかなり早く進行している」と語ったことで、戦争終結への期待が一気に高まりました。

これを受けてWTI原油先物（期近4月物）は一時1バレル81ドル台前半まで急落。8日夜には119ドル台半ばまで急伸していた原油が、わずか17時間程度の間に40ドル近く下落したことになります。

この急変動を受け、NYダウは239ドル高と急反発。市場が「有事相場の終わり」を織り込み始めた動きとして注目されています。

このニュースの「本質」を読み解く

① 原油ショックの「巻き戻し相場」とは何か

今回の原油急落で重要なのは、「地政学プレミアムの剥落」という概念です。

地政学リスクが高まると安全資産として金が買われ、逆に株式市場では原油高を背景とした燃料コスト上昇への警戒から、航空株・海運株などが売られやすくなります。

しかしその「有事プレミアム」が剥落すれば、当然ながら逆回転が起きます。原油安→コスト減少→収益改善という好循環が、航空・海運・物流・化学といった業種に波及するのです。

市場の経験則では「遠くの戦争は買い」とも言われますが、今回のように原油の供給懸念が強まった局面では市場の動揺が長引く傾向があり、エネルギーを輸入に頼る日本では特にその影響が大きく出ます。その分、終結局面での反発も大きくなりやすい点は見逃せません。

② 日本は「資源輸入国」だからこそ恩恵が大きい

日本はエネルギーのほぼすべてを輸入に頼っています。原油安が進めば、航空会社の燃料費、海運会社の運航コスト、電力会社の燃料調達コストなど、幅広い産業のコスト構造が一斉に改善します。

これは、特定のセクターだけでなく、日本経済全体にとっての追い風になる可能性があります。

③ 個人投資家の資金は「低位の恩恵株」へ集まりやすい

この局面でVIX指数（恐怖指数）は一時前週末比19%高の35台まで急伸し、2025年4月の関税ショック以来約11カ月ぶりの高水準を記録しました。それだけ市場が緊張していたということは、裏を返せば緊張緩和で買い戻しが入りやすい環境でもあります。

中東の緊張が高まった局面では、JALやANAなどの空運株は原油高と旅行需要の落ち込みへの懸念から急落していました。この「売られすぎ」状態からの反転は、個人投資家の短期資金が集まりやすいポイントです。

投資家目線で見る関連銘柄

本命株

ANAホールディングス（証券コード：9202）

• 【業種】航空（国内最大手）
• 【株価帯】大型株
• 【時価総額】大型
• 【狙い目の理由】
  • 航空会社にとって燃料費は最大のコスト項目です。原油が下がると利益が直接改善し、株価への恩恵も大きい。インバウンド回復の追い風も重なります。原油急落局面で最も注目される代表銘柄のひとつです。

本命低位株（注目株）

■ スカイマーク（証券コード：9204）

• 【業種】航空（LCC・中堅航空）
• 【株価帯】中小型株ゾーン
• 【時価総額】小型〜中型
• 【狙い目の理由】
  • 航空テーマの中でも時価総額が小さく、個人投資家比率が高いため、テーマ資金が集中しやすい特性があります。原油安ニュースで短期資金が向かいやすい低位株として注目です。

低位株カタログ：原油安メリット銘柄

投資にあたっての注意点

上記銘柄はあくまでテーマに関連する企業として取り上げたものです。また、中東情勢は今後も予断を許さない状況が続いており、急変リスクには十分ご注意ください。投資判断はご自身の責任で行っていただき、必要に応じて専門家へのご相談もご検討ください。株式投資には元本割れのリスクが伴います。

まとめ：今後の見通しと投資戦略

今回のニュースの核心は、「中東戦争の終結期待」ではなく、原油ショックの巻き戻し相場という点にあります。

過去の中東危機を振り返ると、株価は時間とともに回復するケースがほとんどです。地政学リスクはニュースが過熱しやすく、SNSでは不安を煽る情報も増えますが、長期投資家は「騒がしい時ほど動かない」が基本とも言えます。

ただし、短期的な資金の流れという観点では、以下の順番で恩恵銘柄に資金が流れやすい局面です。

1. 航空：燃料費直撃で最も恩恵が大きいセクター
2. 海運：運航コスト低減で収益改善期待
3. 物流：燃料コスト減少が収益に波及
4. 化学・電力：原料・燃料コスト低下による間接的恩恵

一方で、トランプ氏自身が「戦争が終わったら原油はさらに大幅に下落するだろう」と述べていることは、今後の資源エネルギー株には逆風となる可能性があります。

「何が上がり、何が下がるか」を構造的に理解することが、この局面では特に重要です。引き続き中東情勢と原油価格の動向を注視していきましょう。

おっさん事業主

急に事業を始めた人

40代半ば、元会社員。 長年の会社勤めの末、原因不明の体調不良により退職。「無理なく、自分のペースで働きたい」という思いから、専門知識ゼロで「せどり・転売」の世界へ飛び込む。 現在は、物販事業（Amazon・メルカリ・ヤフオク）に加え、株式投資や市況分析、ブログ運営へと活動の幅を拡大中。 派手な成功話ではなく、体調や環境と向き合いながら「小さく事業を育てていく」等身大の記録とノウハウを発信しています。