原油在庫枯渇で価格暴騰!?「第3次オイルショック」の裏で爆益を狙えるエネルギー関連株の正体
皆様、こんにちは。
今、まさに原油先物のチャートと各国の備蓄データを睨みながら、居ても立っても居られず、緊急でこの記事を書き進めています。
普段、私は相場の波に左右されにくい高配当株や、少額から狙える低位株を中心にコツコツと物色するスタイルを好んでいます。しかし過去を振り返ると、マクロの大きな波――特にエネルギーや資源のうねりを見くびり、「いつか落ち着くだろう」と静観を決め込んだ結果、強烈な物価高と資源バブルの波に完全に乗り遅れ、手元の現金の価値が目減りしていくのをただ見ているしかなかった苦い経験があります。今回のニュースは、まさにその「大きな波」の再来、いや、それ以上の地殻変動の足音を感じさせます。
終わりの始まり。枯渇する原油在庫とオイルショックの影
MSNニュースなどの報道によると、中東の緊張長期化やホルムズ海峡の実質的な封鎖リスクを背景に、これまで各国が備蓄の放出でなんとか持ちこたえていた原油供給がいよいよ限界に達しようとしています。
専門用語を省いて分かりやすく言えば、「貯金を切り崩して原油価格を抑え込んでいたけれど、その貯金(世界の原油在庫)が8年ぶりの低水準まで底をつきかけている」という事態です。市場では、早ければ4週間後には供給不足が完全に顕在化し、原油価格が1バレル130〜140ドルという「オイルショック級」に暴騰する可能性すら指摘されています。
このニュースが示す事実は一つです。「これまで私たちが目にしていた原油高は単なる予告編であり、本当の供給不足(本編)はこれから始まる」ということです。
ニュースの裏側:在庫枯渇が引き起こす「制御不能」のバブル
相場のリアルな空気感でお伝えすると、在庫が枯渇した市場というのは恐ろしいほどの熱狂を生み出します。
これまで価格がなんとかコントロールされていたのは、政府が備蓄を放出して市場を冷やしていたからです。しかし、その「冷や水」がなくなれば、価格は完全に市場の需給任せとなり、青天井に突き抜ける危険性を孕んでいます。投資家の「まだ上がる」という強気の買い増しや、空売り勢の悲鳴混じりの買い戻し(ショートカバー)、さらにはコモディティファンドの巨大な投機資金がなだれ込み、需給主導の暴走相場へと移行していくでしょう。
そして、エネルギー輸入国である日本にとって、これは国家の死活問題です。しかし、ピンチの裏には必ず巨大な特需が生まれます。原油が足りず高騰するのであれば、LNG(液化天然ガス)の確保、原発の再稼働、そして石炭の再評価といった「代替エネルギー」の確保が、事実上の国策となります。資金は単なる原油から、こうしたエネルギー全体の再編バブルへと大きくシフトしていくのです。
原油高から代替エネルギーへと資金がシフトする局面では、関連テーマ株が秒単位のすさまじい乱高下を見せます。過去、私がまだ長年勤めていた会社員だった頃、こうした資源のお祭り相場に興奮して飛び乗り、荒れ狂う値動きに狼狽して細かく売買を繰り返した結果、「トレード自体は勝っていたのに、1日の取引手数料を引いたらトータルでマイナス(手数料負け)」という痛恨の極みとも言える失敗をやらかしました。独立して事業を営むようになった今だからこそ痛感しますが、無駄な経費の放置は致命傷です。激しく動くテーマ株の波を機動的に乗りこなす際は、1日の取引コストを極限まで削れる口座を「短期実戦用」として必ず別に用意しておくべきです。市場に資金を搾取されないために、私が実戦でメインの武器としているのがこちらです。
代替エネルギーと国策が交差する投資戦略

【本命株】国策のど真ん中で輝く、資源開発の絶対的王者
まず、原油価格上昇の恩恵を真っ先に、そして最もダイレクトに受ける王道が、INPEX(1605)です。 日本のエネルギー安全保障の中核を担い、原油やガスの価格上昇がそのまま利益の拡大に直結する強固な体質を持っています。株価は数千円台と低位株ではありませんが、高配当という手堅い株主還元姿勢もあり、機関投資家や私のように高配当を好んで狙う層の資金が真っ先に向かう避難先として、ポートフォリオの核に据えたい存在です。
INPEXのように手堅い高配当が魅力の超大型優良銘柄を扱う際、私は過去に「原油価格が少し下がって怖くなったから」と狼狽して微益で早々に手放してしまい、その後の巨大な上昇トレンドと長期的な配当の恩恵を丸ごと取り逃がすという大失態を演じました。普段から私が好んで狙うような高配当の王道株は、目先のノイズを無視して中長期でがっちりホールドする戦略が正解だと痛感しています。その際、将来得られる利益や配当を1円も税金で引かれないNISA口座という「金庫」に封印することが私の絶対的なマイルールです。何年にもわたる長期投資の頼れるパートナーとして、私が心から信頼を置いている老舗の環境はこちらです。
【準本命株】ガスと原油の二重恩恵を受ける実力派
次に、本命に続くセカンドリーダーとして監視を強めているのが、石油資源開発(1662)です。 こちらも数千円台の株価ではありますが、時価総額が比較的小さいため、資金が波及した際の値動きの軽さが魅力です。原油だけでなく天然ガスの開発も手掛けており、エネルギー代替の波に乗ることで、過去の資源高局面でも見せたような力強い上昇トレンドを描くポテンシャルを秘めています。
【本命低位株】数百円から狙える「最後の安全弁」
そして、今回のテーマで最も爆発力を秘めた真の低位株として私が注目しているのが、日本コークス工業(3315)です。 原油が不足し価格が高騰した際、歴史的に必ず代替エネルギーとして再評価されるのが「石炭」です。同社は株価が100円台という超低位に位置しながら、資産価値に対する株価の割安度を示すPBR(株価純資産倍率)で見ても非常に低い水準で放置されています。こうした「忘れられた安全弁」こそが、国策やエネルギー危機のニュースひとつで需給が一気に逼迫し、テーマ相場の主役へと躍り出るのです。数百円で買えるからこそ、短期資金が集中した際の跳ね上がり方は侮れません。
日本コークス工業のような時価総額が軽く爆発力を秘めた100円台の超低位株に「国策の思惑資金」が向かったとき、相場はまさに瞬きの許されない戦いになります。以前、私がアパレルの製版作業に追われている最中、絶好の低位株の初動チャートを捉えたにもかかわらず、スマホアプリの操作にもたついて注文が遅れ、目の前で株価がストップ高へと張り付いていくのをただ見送るしかなかった悔しい経験があります。それ以来、低位株特有の激しいボラティリティを信用取引の機動力で強気に攻める際は、アプリが直感的で、かつ約定スピードに絶対の信頼が置ける口座を「短期決戦用」として使い分けています。一瞬のチャンスが命取りになるトレードにおいて、私が実戦で頼りにしているのがこちらです。
結論:思惑から「実需相場」への移行を先回りせよ
今回のニュースが私たちに突きつけている現実は、「オイルショックの予告編は終わり、いよいよ制御不能な本編が幕を開ける」ということです。
投資戦略として重要なのは、目前の原油株への初動買いで満足するのではなく、その後に必ずやってくる「代替エネルギー(石炭や電力・ガス)」への資金シフトを冷静に先回りすることです。INPEXのような王道で手堅く利益を狙いつつ、日本コークス工業のような低位株で相場の爆発力を捉える。数ヶ月続くかもしれないこの資源バブルの入口に、強い意志を持って備えていきましょう。
ここまで「オイルショック」というマクロのうねりから投資の勝ち筋をお伝えしてきました。恥ずかしながら、40代半ばのおっさん事業主である私も、若い頃は「原油が上がっているからとりあえず関連銘柄を買おう」という表面的なニュースだけを鵜呑みにした思考停止のギャンブル投資で、相場の本質的な転換期(代替エネルギーへのシフト)に見事に取り残され大火傷を負った張本人です。そこから這い上がれたのは、目先の報道に踊らされるのをやめ、世の中の産業構造から実需と資金の大きな流れを読む「プロの思考法」を体系的に学ぶ決意をしたからに他なりません。もし今、ご自身の投資判断に少しでも迷いがあるなら、かつての私がそうしたように、まずは無料の体験講座で一生モノの「相場を見る目」を養うことから始めてみてください。
本記事の考察は、以下の信頼性の高い一次情報を基に行っています。
- MSNニュース(元報道機関記事): 「オイルショック」予告編は終わった…原油在庫が底つく、4週間後に原油価格暴騰
- 米エネルギー情報局(EIA): 原油在庫およびエネルギーデータ
- 国際エネルギー機関(IEA): 世界のエネルギー供給に関するレポート
- OPEC: 公式ウェブサイト(市場動向報告)
- 世界銀行: エネルギー価格見通しデータ
- Reuters: 原油在庫・市場動向関連報道
- Financial Times: ホルムズ海峡など地政学リスク分析
- 経済産業省・資源エネルギー庁: 日本のエネルギー政策に関する公表資料 / 資源エネルギー庁公式
- 株式会社INPEX: 株主・投資家情報(IR)
- 本記事の内容は、公開時点の情報を基にした投稿者個人の主観による「予想」や「考察」であり、将来の事実や結果を保証するものではありません。
- 記事内で紹介している銘柄、株価、発売時期、仕様などは推測を含みます。
- 投資や購入に関する最終的な決定は、必ずご自身で最新の企業IRや公式情報をご確認の上、自己責任で行ってください。
- ※本記事で紹介している証券会社などはPRを含みます。
