「連絡したのに無断欠勤」扱いに？チャット時代の落とし穴と正しい欠勤報告の鉄則

体調不良などで会社を休む際、職場への連絡は必須です。しかし、「確かに連絡を入れたはずなのに、無断欠勤扱いされた」というトラブルが後を絶ちません。

大手掲示板「発言小町」に投稿されたあるトピックでは、自身の欠勤連絡が認められず、無断欠勤として処理されたことに納得がいかないという相談が寄せられました。

この事例は、単なるコミュニケーションの行き違いではなく、企業側の「就業規則」と労働者側の「連絡ツールの感覚」のズレが招いた典型的なトラブルと言えます。なぜ「連絡した」という事実があるにも関わらず「無断」と見なされるのか、そのメカニズムと対策を整理します。

「連絡手段」の不一致が招く悲劇

現代ではLINEやSlack、メールなどのテキストツールが業務の主流となっていますが、欠勤連絡においては依然として「電話」を必須とする企業が少なくありません。

トラブルの多くは、以下のパターンで発生します。

• 労働者
  • 「声が出ないのでメールで送った」「始業前にLINEを入れておいた」＝連絡完了と認識。
• 会社側
  • 「規定では電話連絡と決まっている」「メールは見落とす可能性があるため承認していない」＝連絡未達（無断欠勤）と認識。

投稿者のケースでも、会社側が定める正規のルート（例：電話、または特定の上司への直接連絡）と異なる手段をとった場合、会社側はそれを「正当な届出」として受理しない権利を主張することがあります。

「誰に」伝えたかが命取りになる

もう一つの大きな落とし穴は「連絡先の選択ミス」です。

• 直属の上司が不在だったため、同僚に伝言を頼んだ。
• 共有チャットに書き込んだだけで、上司からの返信を確認しなかった。

これらは、情報が確実に決裁権者（上司）に届いたという保証がないため、リスクが高い行動です。同僚が伝え忘れたり、チャットが流れて上司が見落としたりした場合、最終的な責任は「確認を怠った労働者側」に問われるケースが一般的です。厳しい会社では「上司の承認（了解）を得て初めて欠勤が成立する」という運用を行っています。

就業規則と「無断欠勤」の重み

法的な観点や一般的な就業規則において、「無断欠勤」は非常に重い懲戒事由となり得ます。単に給与が引かれるだけでなく、賞与の査定に響いたり、繰り返せば解雇の理由にもなりかねません。

そのため、会社側も管理を徹底しており、「メール一本で済ませる」という一方的な通告を「無断」とみなす厳しい対応をとることがあります。もちろん、高熱で意識が朦朧としているなど、物理的に電話が不可能な状況であれば、事後報告でも正当な理由として認められる余地はありますが、単なる「気まずいから」「面倒だから」という理由でのメール連絡は認められないのが通例です。

自分の身を守るための「欠勤ルール」

こうしたトラブルを回避するために労働者が認識しておくべき鉄則は以下の通りです。

1. 就業規則の確認
   • 自社の欠勤届出が「電話必須」なのか「メール可」なのか、ルールを再確認すること。
2. 「承認」の獲得
   • メールやチャットの場合、既読がつくだけでは不十分です。「了解しました」「お大事に」という上司からの返信があって初めて連絡完了と見なすべきです。
3. 電話の活用
   • 時代遅れと感じても、最も確実な証拠となるのは電話です。どうしても繋がらない場合は、メールを送った上で「後ほど電話します」と補足するか、着信履歴を残すことが自己防衛になります。

連絡は「伝えた」ではなく「伝わった」がゴール

「言った、言わない」の水掛け論になった際、組織において弱い立場になりがちなのは労働者側です。 「連絡したつもり」で無断欠勤のレッテルを貼られることは、キャリアにとって百害あって一利なしです。たかが欠勤連絡と思わず、会社のルールに則った確実な手段を選択することが、信頼を守るための最低限のスキルと言えます。

おっさん事業主

急に事業を始めた人

40代半ばに原因不明の体調不良で会社を退社し、しばらく休んでも回復する兆しがないので、出来そうなことから小さく事業を始めました。 何か大きなことを成し遂げたわけではないですが、事業をやってみて気が付いたことを、記録として残していきます。